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武蔵大学社会学部メディア社会学科2年次:メディア社会学方法論・松谷ゼミによる年刊ウェブマガジン

大学部活動が抱える諸問題──日本版NCAAの必要性

written by 西村隼一+萩原優介[edited by 村上 由妃乃+藤田 光咲]

 現在、日本大学アメリカンフットボール部の危険タックル問題によって、大学部活動の在り方が注目されている。当局も大学部活動に潜む問題の解決に着手し始めている。同じ大学生として、身近に感じる問題だ。そんな中、スポーツ庁は、アメリカにある「NCAA全米大学体育協会)」をモデルに「日本版NCAA(仮称)」の創設に取り組んでいる。

 前半では学生へのインタビューと大学へのアンケート調査の結果から見える大学部活動の現状について、後半では日本版NCAAの創設について話を進めていく。

学生インタビューから見る現状

 まず、学生は大学部活動に対してどのような問題や負担を感じているのだろうか。実際に、各大学で部活動に所属している学生複数にインタビューを行った。

「勉強に支障が出るか?」という質問には、女子ラクロス部学生、陸上競技部学生、バレーボール部学生が「出る」と答えた。しかし、体育系学部の学生に同じ質問をしたところ、「友達と協力すれば何とかなる。むしろ、バイトの時間を作るのに苦労する」と言っていた。大学で部活動に所属している学生でも、所属する学部が体育系かそうでないかとでは、勉強に対する意識が違う一例が見られた。体育系の学部に所属する学生は、そうではない学部ではない学生と比べて、運動をする機会が多い。そのため、学問に触れる機会が少ないことが原因ではないかと考える。

 また、テニス部学生は「大会期間と授業が被った場合、学生部から公欠届を受け取り、授業を担当する教員に提出することが出来る。だがそれを受理するかは、先生の判断に委ねられる。中には、単位を出さない厳しい先生もいた」という声もあった。その先生は、「いくら部活の大会だからと言っても、授業に参加しなければ単位が認められる学力を身に着けているか疑わしいので単位を与えることはできない」という考えを持っているそうである。

 他にも「部費が高い」(陸上部学生)、「道具代や遠征費などお金がかかる」(アメフト部学生)、「中学、高校時代は好きで野球をしていたが、大学では先輩から就職に有利になると聞いたから続けているだけなので苦痛」(野球部学生)といった声が聞かれた。

 このようなインタビューの結果からもわかるように、現在の大学部活動には多くの問題がある。1つ目は部活動が勉強面に悪い影響を与える場合があること。2つ目は部活動に多くのお金がかかること。3つ目は卒業後のために仕方なく部活動を続けている学生もいることだ。

 また、大学関係の法律上明確な表記はされていないが、大学の部活動は課外活動として位置付けられている。

 このような問題に対する対策として日本版NCAAの創設が挙げられる。

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日本がモデルとするNCAAとは

 そもそも、NCAA(National Collegiate Athletic Association)とはどういった組織なのだろうか。始まりは1905年にさかのぼる。当時のアメリカでは、練習量の多さから大学部活の怪我や死亡事故などが多発していた。そんな中、ルーズベルト大統領の呼びかけによりIAAUS(合衆国大学間運動協会)が発足した。その後、1919年にNCAA全米大学体育協会)と名前を変え、現在に至る。

 現在NCAAは1117の大学と100のカンファレンスで構成され、約50万人の学生が所属している。年間23の競技で90大会を実施しており、1000億ドルの収入がある。そのうちの8割以上が放映権料だ。大学の規模や種目数、各種制限の差によって3つに分かれている。これは、各大学のレベルの差をできる限り少なくするための工夫だ。

 NCAAでは、学生に対して勉強面でのサポートをしている。単位数やGPA(Grade Point Average)による成績管理も行っている。GPAとは学業の成績を示すもので、アメリカの大学では一般的に行われている評価方法だ。NCAAが定める基準に満たさなければ個人やチームにペナルティーが科せられる。具体的には、個人の部活動参加の制限や、チームの試合の参加制限などがある。

 また、アカデミック・アドバイザーの最先端指導による勉強面でのサポートや、大学によってはチューター制度を設けて補習やカウンセリングも実施している。奨学金の制度も充実しており、毎年17万人以上の学生に約33億ドルの運動奨学金、約8000万ドルの学生支援金を提供している。

 もちろん、サポートは勉強面だけにとどまらない。心と体をケアするために、NCAAスポーツ科学研究所が中心となって活動している。練習中の怪我が致命的なものであった場合、最大2000万ドルの傷害保険を受け取ることが可能である。

 また、栄養ニーズをサポートするため、大学から食事提供を行っており、一部の大学には栄養士や保険医療従事者も派遣される。

 そのほかにも、リーダーシップフォーラムやスポーツフォーラムなど、人間育成のための教育訓練プログラムを提供している。大学卒業後も社会で活躍できるように、キャリア支援や求人マッチングを実施し、スポーツだけではなくキャリア形成の面のサポートも充実している。

 学生に対して多くの面でサポートを行っているNCAAだが、いくつか禁止事項も示されている。具体的には「与えてはいけない利益」という禁止事項がある。これはNCAAで認められた奨学金の費目(授業料、寮費、食事代など)に含まれるもの以外は学校が負担してはいけないという規則である。それ以外を負担してしまうと、大学間の公平性に欠けるからである(*1)。

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日本版NCAAとは

 一方、日本版NCAAは、アメリカのそれをモデルとして作られるものである。そこでは、5 つの理念が掲げられている。

 1つ目は、学生アスリートの学業環境の充実と大学部活動の発展を実現すること。

 2つ目は、部活動の安全性を向上させること。

 3つ目は、大学・学連が連携するためのプラットフォームとしての役割を担うこと。

 4つ目は、「観る」スポーツとしての価値を高め、収益を大学スポーツに還元し、日本の経済成長に繋げること。

 5つ目は、 競技種目、大学の立地、性別、障害の有無などにより不利益を被ることがないように取り組むことだ(*2)。

 組織は、3つのワーキンググループに分かれる。学業充実ワーキンググループ、安全安心・医科学ワーキンググループ、事業・マーケティングワーキンググループである。

 「学業充実ワーキンググループ」は、大学入学前からの動機付けのために、高校や高体連との連携を取り、指導者の育成や質の向上のためのセミナーの実施、学生の成績管理のために年間取得単位数の基準を設けるといった活動を行う。

 「安全安心ワーキンググループ」は、競技ごとに安全対策ハンドブックの配布、チームドクター配置についての大学医学部との連携、医療研究機関との連携強化といった活動を行う

 「マネジメントワーキンググループ」は、大学同士の横の繋がりを重視し、円滑な大会運営を目指す。ここでは主に4つのことを行う。1つ目は、大学を中心に地元の自治体やスポーツクラブと連携すること。2つ目は、地域とのつながりを強化すること。3つ目は、各大学の情報を共有すること。4つ目は、大学スポーツにおける収益等を調査、分析することだ。

日米間での意識の違い

  ではここで、アメリカと日本のスポーツに対する意識の違いを比較してみる。日本では文武両道を掲げた学校が見られる一方で、「二兎追うものは一兎をも得ず」ということわざがあるように、勉強とスポーツの両立は難しいとされる。文武両道を理想としているが、実際には難しく行動に移せていない現状が見える。一方アメリカでは、NCAAのサポート内容からもわかるように、勉強とスポーツ両方で高いレベルを目指せる環境が整っている。

 アメリカの大学では、シーズンによってできるスポーツが決まっている。野球や陸上は2月~6月、サッカーやアメリカンフットボールは9月~年末年始と決まっている。これは、特定のスポーツばかりやることで体の一部分にだけ負荷がかかり、怪我をする危険を防ぐ狙いもある。

 日本では、一年を通して同じスポーツをするのが当たり前である。中学や高校でも、一度入部したら引退するまで同じ種目を続けるのが一般的だ。

 学業に対する意識の違いも顕著である。アメリカでは、練習やミーティングは1日に2~3時間、1週間だと20時間以内と決められている。これは、スポーツが勉強の支障に繋がらないようにするためである。授業中に寝ていると、教員がコーチに通報することもあり、それによって試合や大会に出られないこともある。学業を疎かにすると、スポーツの機会まで失ってしまうのだ。

 しかし、日本では授業中寝ていたり、あるいは授業を休んで部活に出ることもあり、勉強よりも部活動に重きを置いている学生もいる。

 日本とアメリカの大学を比べると、スポーツを行う環境や勉強に対する意識が大きく異なっている。アメリカでは、卒業後のことも考えて勉強をおろそかにせず、なおかつスポーツも本気で行う。練習も決められた時間の中で効率よく行い、勉強との両立を図っている。一方日本では、勉強をおろそかにしても部活動に出るケースもあり、両立できているとは言い難い。

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アンケートから見る大学部活動の実態

 ここかからは136の私立大学に行ったアンケート(*3)を通して、日本版NCAAや大学部活動に関する問題を考えていく。

 136私大へのアンケートの回収率は約40.4%であった。電話やFAXでしか対応していないところもあり、連絡しても「大学として対応を決めないといけないため、後日返答する」ということで待っても連絡がこない大学もあった。

 また、ホームページの問い合わせフォームから連絡する大学からも何も反応がないところも多く、外部への対応が徹底されていないところがあると感じた。調査や取材に応じることに重きを置いてないと考えられる。

 まず、スポーツ推薦に関して考えてみる。現在、スポーツ推薦を行っている大学の募集要項を見てみると、ほとんどの大学が高校の成績を見ていることが分かる。

 たとえば、日本大学危機管理学部の一般推薦入試の募集要項を見てみる。入試ガイド(*4)によると3つの出願要件があり、「全体の評定平均値が3.8以上の者」とある。また、「学校長の推薦を受けた者で、学術・文化・芸術・スポーツ・社会貢献活動等に積極的に参加するなど、広い視野や行動力を持つ者であって、学科の募集趣旨にそった勉学意欲のある者」とされているもいる。

 しかし、同じ評定平均値3.8でも、高校によって偏差値が異なるため、すべての学生が勉強についていける学力をもっているかは疑わしい。その差を埋めるためにも入学後のサポートは大切になってくる。

 実際アンケートでは、スポーツ推薦の入学者に対するサポートを行っている大学は、43.8%だった。入学後のサポートについては、大学によって認識が異なることがわかった。

 たしかに、高校の成績である程度学生の学力は判断することが可能であり、人数の関係で学生各々に対してサポートを行うことは難しいのかもしれない。しかし、高校によって偏差値が異なるため、大学独自のサポートのみだとばらつきがあり、細部まで行き届かないこともあると思われる。このことからも、日本版NCAAによる一括した取り組みが必要であると考える。

スポーツ推薦者に対するサポート内容

 一方、43.8%の大学は、スポーツ推薦入学者にどのようなサポートを行っているのだろうか。その内容は、主に入学前と入学後に分けられる。

 入学前のものは、課題図書レポートや英語オンデマンド講座の実施などだ。入学後のものは、スポーツ科学副専攻プログラムの受講や、英語の授業でスポーツ推薦者のためのクラスを作ることなどだ。

 大学によって様々であったが、なかには授業の出席状況をクラブ指導者と共有することで、スポーツだけではなく、勉強の姿勢も含めた学生生活の指導を行っているところがあった。多くが勉強面だけでのサポートを行っている中、このような対策をとっている大学は珍しかった。

 関西学院大学は、体育会運動部に所属する学生を対象に、取得単位数などが規定に満たなければ対外試合などへの出場を禁止する制度を設ける発表した。同様の制度は早稲田大学が導入しているが、全国でも珍しい取り組みである(*5)。

 やはり、勉強とスポーツとを切り離して考えるのではなく、教員と部活動の指導者が連携を取ることが、学生の卒業後を考える上で大切ではないだろうか。このように勉強とスポーツを両立できるような環境づくりが、今の大学には必要である。
在学中いつでもサポートを行っている大学もあるが、一時期のサポートに終始しているところもあった。予算や人件費の問題から独自の力で長期的に学生に対して充実したサポートを行うことは厳しく、十分なサポートを提供できない大学が数多くあると考えられる。

 学習サポートがおろそかになっている理由の一つは、大学側が部活動を強化し、宣伝に繋げているからではないか──私たちは、アンケート調査の前にこのような仮説を持っていた。メディアへの露出を考えると勉強などの取り組みを流すより、スポーツを使った方が大学名を世間に広めやすいと考えていたからだ。

 しかし調査結果から、部活動を大学の宣伝に関連付けている大学は解答した大学の23.6%しか存在せず、少ないことが分かった。だが、その中には、学内外のパンフレットや広報誌で部活動の紹介や試合結果の報告を行っている大学があった。実質的に、大学の宣伝に繋がっているのではないかと思った。

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日本版NCAAに対する各大学の考え

 これまで見てきたように大学部活動には改善すべきことがあるが、果たして各大学は日本版NCAAの創設にむけてスポーツ庁が動いていることを知っているのだろうか。アンケートの結果では80%の大学が、日本版NCAAの創設について知っていた。具体的にどう考えているのかを聞いたところ、様々な意見が出てきた。ここでは肯定的な意見と否定的な意見にわけて見ていく。

 アンケートの結果からは肯定的な意見が多かった。具体的な意見としては、「大学間、又は競技間で横断的な組織が構築されることは大事だと考える」、「縦割りされた組織にメスを入れ、組織横断的に連携することに期待できる」といったものが見られた。大学同士が連携できる組織を期待するものが目立った。

 もう少し深く見てみると、なかには「学業充実・安全安心を含む大学スポーツの振興に賛同する」という意見があった。ただ単に大学スポーツを盛り上げようということではなく、学業の充実や安全管理の徹底も期待する声が見られた。

 また今までは、高校部活動が高野連を除いて高体連に統一されているのに対して、大学部活動は競技や大学で運営の仕方が違うなど、横の関係が統一されていなかった。縦のつながりが強かった状況で、横のつながりを望む声も多かった。

 否定的な意見としては、「具体的にどのような取り組みを行うのか明確になっていない」、「米国でも一部の競技団体のみしか利益をあげられていない状況を考えると、日本で機能するかどうか不安要素が多い」、「理想通りに日本版NCAAと大学、連盟が良好な関係を望めるか疑問である」といったものが見られた。アメリカの真似をしても機能するか疑問であるという意見が目立った。

スポーツ庁による日本版NCAAの見解

 日本版NCAAへの疑問点や問題点についてスポーツ庁の河島晋太郎参事官(地域振興担当)にインタビューを行った。

 まずは、組織の運営についてである。「日本版NCAAは独立して機能するのか」をまず質問した。そうすると、このような回答を得た。

「今までは、試合の運営など大学によって統一感がありませんでした。それに関して声を上げることもあったが、実際には行動に移せていなかったのが現状です。そこをちゃんとしましょうということで、日本版NCAAの創設に至りました。なので、アメリカのNCAAを目指すというよりも、まず国からの補助なしで組織を運営することを目標としています。また、ビジネスとして検討の価値はあるが、そこまで重要視はしていません」

 スポーツ庁は、アメリカのように利益を出して学生に還元できるようにする前に、組織の独立運営を目標としていた。さらにアメリカの学生を模範として、部活動だけに力を入れるのではなく、勉強も頑張る「大学生らしいスポーツ」を目標としているとも話していた。

 次に、日本版NCAAが機能するまでにそれ相応の時間がかかるのではないかという質問をぶつけると、河島参事官はこう答えた。

「できてすぐに現状が変わるわけではないことは承知しています。しかし、行動を起こさないのは違うと思います。アメリカのNCAAも今の形になるまで約100年かかっていることを考えると、相当な時間が必要であることは把握しています。目標も短期・中期・長期的と分けて考えることが重要です」

 この目標設定について具体的に見てみる。学業充実ワーキンググループでは、部活動に偏重し、学業に対する意識が低い学生がいるという課題に対して、3つの目標を設定している。

 短期の目標は、年間取得単位の基準を策定すること。

 中期の目標は、学業と競技の両立の重要性について保護者や受験生に向けたセミナーを開催すること。

 長期の目標は、取り組み状況を踏まえたさらなる対応を実施することである(*6)。

 いきなりすべての問題に対応することは不可能であるため、目先のものから将来的なものまで、幅広く目標を掲げている。
このようにスポーツ庁は、懸念される課題を理解して取り組んでいることが分かった。

日本版NCAAと大学部活動のこれから

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 ここまで見てきたように、現在、日本の大学スポーツ界には学習面や運営面などで改善点が数多く存在する。

 学習面では、部活動に重きを置きすぎて授業に出ないなどといった、部活動に比重を置く意識を改善する必要がある。なぜなら、勉強を疎かにすると、部員のセカンドキャリアの選択肢を狭めてしまうことに繋がってしまうからである。アメリカの学生がそうであるように、大学では部活動だけでなく将来を見据えて勉強することが大切だ。

 運営面では、大学間での横のつながりが弱い点などがあげられる。その結果、各大学のテスト期間や授業日程の共有が難しく、部員によっては勉強面とスポーツ面の両面から重い負担がかかることに繋がってしまうことが考えられる。

 また、部活動は「課外活動」と位置付けられているため、大学が関与できることは限られている。アンケートでも、「積極的に支援したくても、課外活動という壁があるため難しい」といった意見が見られた。この壁によって大学と部活動との間には距離ができてしまい、良い関係を築くことができない。

 実際、日大アメフト部の問題にも、課外活動であるがゆえの原因があると思われる。あくまでも部活動は課外活動のため大学が関与しづらく、部活内部で起こっている問題の詳細を正確につかむことが難しい。これにより、問題に着手するのが遅れてしまう。

 日本版NCAAの創設に、取り組まなければいけない課題は存在する。しかし、組織の目標を短期・中期・長期的にしっかり設定することができているため、課題を克服できたときには、大学部活動の問題解決に大きな役割を果たすのではないかと考える。

 私たちは、学生の本業は勉強だと考える。勉強があってのスポーツだと考えるが、現在の大学スポーツはそうではない傾向が見られる。スポーツ庁は、3つのワーキンググループを中心に、学業とスポーツの両方の課題の改善に取り組む姿勢であると見られる。

 日本版NCAAが機能することで、学生は勉強と部活動の両立を可能にしやすくなるのではないかと思う。それが結果的に大学スポーツの振興へと繋がっていけば良いと考える。

■参考文献
河田剛, 2018, 『不合理だらけの日本スポーツ界』ディスカヴァー・トゥエンティワン
吉田良治, 2009, 『日本の大学に入ると、なぜ人生を間違うのか——アメリカの成功者たちが大学時代に学んでいること』PHP研究所

*1:河田剛『不合理だらけの日本スポーツ界』(2018年/ディスカヴァー・トゥエンティワン

スポーツ庁「大学スポーツの振興に関する検討会議(第1回) 配付資料」(2016年/スポーツ庁http://www.mext.go.jp/sports/b_menu/shingi/005_index/shiryo/__icsFiles/afieldfile/2016/05/25/1370914_05_1.pdf

NCAANCAA.org - The Official Site of the NCAANCAAhttp://www.ncaa.org/

*2:スポーツ庁「日本版NCAA創設に向けた学産官連携協議会(第3回) 配付資料」(2018年/スポーツ庁
http://www.mext.go.jp/sports/b_menu/shingi/016_index/shiryo/__icsFiles/afieldfile/2018/05/29/1405071_001.pdf 

*3:調査対象:大学学生数ランキングの私立大学上位136校
出典:『東洋経済オンライン』2017年9月30日 「定員厳格化でも『学生が多い大学』トップ200」東洋経済新報社
https://toyokeizai.net/articles/-/190960?page=3
回収率:約40.4%(55校)
調査方法:Googleフォームによるアンケート
調査期間:6月28日~7月28日
調査者:村上由紀乃 藤田光咲 萩原優介 西村隼一

*4:日本大学日本大学 入試ガイド」(2014年/日本大学http://www.nihon-u.ac.jp/admission_info/uploads/files/20180608131229.pdf

*5:神戸新聞NEXT2018年7月26日「関学大、単位不足は試合出場禁止 スポーツと学業両立促進」https://www.kobe-np.co.jp/news/sougou/201807/sp/0011480734.shtml

*6:

スポーツ庁日本版NCAA創設に向けた学産官連携協議会(第3回) 配付資料」(2018年/スポーツ庁

http://www.mext.go.jp/sports/b_menu/shingi/016_index/shiryo/__icsFiles/afieldfile/2018/05/29/1405071_001.pdf